製造業以外でも必要？！これから経理職を目指す方が知っておくべき原価計算

経理職未経験の方の場合、「原価計算っていつ使うの？」って思う方もいるでしょう。
主に原価計算を必要とする業種は、製造業です。
モノ作りが主要な産業である日本では、原価計算を必要としている会社は多い。
しかし、製造業以外にも原価の計算が必要になる業種もあります。例えば飲食店や、小売業などです。会社によっては、原価計算の知識が不要という場合もあるでしょう。でも原価計算は、経理職としてキャリアをつんでいくにあたり必要な知識にです。
この記事では、これから経理職に就く人が知っておくべき原価計算についてご説明します。

原価計算とか？

原価計算とは？一言で説明すると「商品一個あたりを作るためにかかった費用」です。
例えば、コーヒーショップでコーヒー１杯を売るとします。
コーヒーを一杯売るためには、
・お店を借りる
・機械をそろえる
・豆を用意する
・備品をそろえる
・人を雇う　など、
たくさんの費用が使われています。原価計算では、コーヒー1杯を売るためにかかった費用を計算します。原価が把握できずに販売していると、赤字になってしまう可能性があるからです。
コーヒーの一般的な価格が、200円だからという理由で200円で販売したとしましょう。
しかしご自分のお店は他のお店より豆にこだわり、高級な豆を仕入れている場合、
一般的な価格に合わせて値段設定をすると、利益率が下がり最悪赤字ですよね。
そのため商品原価を把握することは、企業が健全に経営するために必要です。

原価計算の種類

原価計算の種類は大きく分けて2つあります。「標準原価計算」と「実際原価計算」です。

標準原価計算とは

標準原価計算とは、製品を製造するにあたり標準とする原価のこと。別名「目標価格」とも呼ばれています。市場調査などを元に、製造にかかる「標準」を基準に算出された価格です。そのため、実際にかかる原価とは異なります。実際にかかった価格と標準原価の差異から、生産性を向上させる対策を考える際などに利用できます。

実際原価計算とは

実際原価計算とは、実際にかかった原価を計算する方法です。別名「全部原価計算」とも呼ばれています。実際にかかった費用から算出されるため、確実な原価をだすことが可能です。
それであれば、先に説明した標準原価計算は不要では？と思う方もいるでしょう。企業であれば実際の数字が把握できれば問題ないと思うのも当然です。
しかし標準原価を計算することで、企業の目指すべき数値目標が決まります。そのため、企業がよりコスト意識を高くもつためには、標準原価と実際原価の両方を比べる必要ことが必要です。

原価計算流れ

それでは、原価計算の流れを説明します。

1.費目別計算

費目別計算とは、製造にかかったコストをそれぞれ適切な分類に分けることです。
以下4つの分類に分けることが可能。
・材料費
実際にモノを製造するにあたり、消費した原材料のことです。直接材料費と間接材料費に分類されます。
例えば
直接材料費では、原材料、燃料、買入部品費など。
間接材料費は、補助材料費、工場消耗品費など。

・労務費
労務費とは、モノを製造するにあたりかかった労働原価のこと。直接工賃金と間接工賃金にわかれます。
直接工賃金とは、製品の製造に直接的な関わりのある工員に支払われる給料等のこと
間接工賃金とは、製品の製造に直接的な関わりはないけど、間接的に製品の製造に必要な工員に支払われる賃金のこと。

・経費
経費とは、モノを製造するにあたりかかる費用で材料費と労務費に含まれない費用全てが経費です。直接経費と間接経費にわかれます。
直接経費とは、外注化工賃と特許使用料
間接経費とは、外注加工費と特許使用料以外にかかった費用すべて

2.原価部門計算

原価別計算とは、費目別計算で分類された数値をもともに、原価部門ごとにさらに分類をする計算方法です。製造部門と補助部門に分けられます。

3.製品別計算

製品別計算とは、費目別計算と原価部門計算から算出された原価の要素を集計して最終的な原価を算出します。計算方法は、個別原価計算・等級別総合計算・単純総合原価計算の3つがあります。

まとめ

この記事では、以下の3つについて説明しました。
・原価計算とは？
・原価計算の種類
・原価計算の流れ

大手企業では経理部門とは別に原価計算を専門に行う部門もあります。原価計算のスペシャリストとしてキャリアを積むのも一つの選択です。
これから経理職に転職を考えている方は、原価計算のスペシャリストとしてのキャリアも検討してみると良いでしょう。原価計算は工数もかかるために大変と思う場面もあります。でも商品の流れがわかる面白さも実感できる仕事です。